状態監視技術による回転機器の総合診断の調査検討分科会
（CMT分科会）
 

日本保全学会では、これまで２度にわたって「状態監視保全技術に関する調査検討」分科会を設置して活動を展開してきました（平成18、19年度、および平成20、21年度）。その活動内容は以下の通りでした。

第一フェーズ：

第二フェーズ：

これらの目標を効率的に達成するために、平成20、21年度はブリテンという形で成果をまとめました。4年間にわたる活動の成果は、2冊の技術報告書（平成18と19年度）及び６巻のブリテン（Vol.1, No.1およびNo.2,  Vol.2, No.1, No.2およびNo.3）にまとめられています。
さらに、平成19年11月及び平成21年11月の2回にわたり、東京ビッグサイトにおける「非破壊評価総合展：状態監視技術コーナ」に出展し、多数の方々に当分科会の活動状況を紹介することができました。
日本保全学会の状態監視技術活動は、こうした活動や保全学会の「保全セミナー」を通じて、広く認知されるようになってきましたが、同時に今後の検討課題も明らかとなってきました。その課題は、実機適用という観点から重要性が高く、これまでの活動を完結させるうえで不可欠なものであると考えます。

日本保全学会では、研究の継続性や完結性、それに加えた課題の重要性を勘案して「フェーズⅢ」を立ち上げ更なる展開を図るため、「状態監視技術による回転機器の総合診断に関する調査検討」分科会（以降、CMT分科会（フェーズⅢ）と記す）を２年間設置します。
プラント稼働率を適切に向上させるためには、CBM対象機器の拡大と点検間隔の延長が最有力な方法の一つであり、極めて重要な課題であることは明らかであると考えます。その際、機器の異常兆候を検知した場合残余の運転期間をどう評価するか、運転継続・停止に関する判断基準をどう設定するか、またその技術的根拠とデータベースが必要になってきます。これらに対する回答を出すのに必要な技術は、

の３点であると考えます。
①については、すでに各事業者において、機器ごとにさまざまな取り組みが行われており成果は得られています。但し、特定の部位と特定の異常兆候にのみ着目するのではなく、機器全体を見渡しどの部位にどのような異常兆候が現れるかということを確実にかつ総合的に診断するという観点から、適切な診断システムを検討してみることは有用であると考えます。
②ついては、現在ほとんど活用できるデータがなく、技術も模索している状況にあります。余寿命予測技術の開発により、異常兆候検知後の運転継続の適切な判断を可能にするとともに補修作業準備や資材調達等に関して余裕を持った対応をすることができるようになります。
また、③との関連では、余寿命が必ずしも正確に予測できなくても、「少なくとも○ヶ月の運転継続は可能」という保守的な判断ができれば十分活用できるものと考えます。

このような構想に基づき、CMT分科会（フェーズⅢ）では、「機器の総合診断」技術の構築に向けた考え方を検討していきます。具体的には、